AIが新卒・若手の仕事をなくすという言葉は、すぐに広がる。だがHRが先に見るべき問いは少し違う。どの職務が消えるのかというより、若手が担ってきたタスクがどのように分解され、再び組み合わされるのかに近い。
CognizantとPearsonが6月18日に公表した調査サマリーは、この違いをよく示している。インドでは新卒・若手職務のタスクの37%がすでにAIで遂行されており、世界平均も33%だと示した。同時に、HRリーダーの94%は今後5年以内にAIが新しい新卒・若手向けの役割を生み出すと見ている。代替と創出が同じ表の中に入っているわけだ。
新卒・若手職務の議論は、代替率よりタスク構成から始まる
今回の調査サマリーで最も目を引く数字は37%だ。インドの新卒・若手職務タスクのうち、すでにAIが遂行している割合である。世界平均の33%より高い。また、HRリーダーの18%は、AIが新卒・若手業務の半分以上を処理していると答えた。数字だけを見ると、不安が先に立ちやすい。
しかし、この数値をすぐに「新卒採用の縮小」と読むと、HRの判断は粗くなる。タスクの一部がAIに移っても、職務全体が消えるとは限らない。むしろ採用担当者は、職務記述書の中にある反復入力、草案作成、情報検索、検証、顧客対応、社内調整のタスクを分けて見る必要がある。あるタスクは自動化され、あるタスクは人の判断をより多く求める。
採用基準は専攻よりAIと働く力へ移動する
CognizantとPearsonの調査で、HRリーダーの96%は、今後5年以内に新卒・若手の役割がAIシステムを監督または管理する方向へ進化すると見ている。94%は、現在存在しない新しい若手向けの役割がAIによって生まれると答えた。この点は、採用基準の焦点が「AIを使えるか」から「AIの結果を検討し、文脈に合わせて修正できるか」へ移るという意味に近い。
興味深いのは、技術系専攻だけを強調していないことだ。調査サマリーは、HR専門家の97%がソフトスキルの重要性が高まったと答え、69%は初期キャリア人材には狭い専門性より幅広い学際的背景の方が重要だと見ていると伝えた。韓国企業も新卒採用の評価表を見直すなら、専攻名、資格、ツール使用経験だけを数えるのではなく、課題定義、AI出力の検証、協働して説明する力を一緒に見る必要がある。
教育需要は増えたが、L&Dの速度は追いついていない
調査サマリーによると、HR専門家の91%は過去12カ月間に従業員のAI教育需要が増えたと答えた。しかし60%は、L&DプログラムがAIによる職務変化の速度に追いついていないと見ており、インドの回答ではこの比率が63%と示された。教育需要と教育供給の間のギャップは、すでに運用上の課題になっている。
この時点でHRDは、単発のAI特別講義より先に、職務別のタスクマップを作る必要がある。たとえば新卒営業、マーケティング、開発支援、人事運用の職務で、AIが担う草案・検索・分類タスクと、人が確認すべき判断タスクを分けなければならない。教育指標も受講人数だけを見る問題ではない。教育後の実際のタスク転換率、管理者フィードバック、エラー確認基準、オンボーディング期間の変化まで一緒に確認すべきだ。
中間管理職がAI採用とオンボーディングのボトルネックになる
CognizantとPearsonの調査で、HRリーダーの95%は、中間管理職が従業員の効果的なAI活用を保証するうえで重要だと答えた。92%は、AIが日常業務を変える過程で、中間管理職が職務役割の再定義に重要な役割を果たすと見ている。若手を採用しても、現場管理者がAIと人の仕事を再配分できなければ、変化は求人票の文言で止まる。
したがって、HRの次の点検質問は比較的具体的であるべきだ。第一に、新卒・若手職務ごとにAIが引き受けたタスクと新たに生まれた検証タスクを書き出したか。第二に、オンボーディングでAIの使い方より判断基準と禁止基準を教えているか。第三に、中間管理職に役割再設計の権限とコーチングの言葉を提供したか。第四に、2025年に新卒・若手2万人を採用し、2026年にはそれを上回る計画だというCognizantの事例のように、大規模な初期キャリア採用を維持する企業は、教育・配置・管理者の実行力を一緒に拡張しているか。
韓国企業に同じ比率をそのまま適用することはできない。この調査の範囲は米国、英国、インドの3カ国で、調査対象は従業員1,000人以上の企業に所属するdirector級以上のHR専門家750人である。標本と回答者構成は、2026年3月23日から4月3日までオンラインsurvey方式で収集された。それでもメッセージは明確だ。AI時代の新卒・若手採用の核心は「何人減らせるか」ではなく、「どのタスクを新しく設計し、どの能力を初期に育てるべきか」である。HRがこの問いを見落とせば、AIは要員計画の答えではなく、オンボーディング失敗のもう一つの原因になる。
